マカフィーが発表したレポートによると、日本のサイバーセキュリティの第一線の状況は、深刻だと言わざるを得ません。
同調査では、調査対象国の日・米・豪・仏・独・英などの8カ国で、サイバーセキュリティの人材不足が危機的状況にあり、優秀なセキュリティ人材がいない組織が、ハッカーにとって格好の標的になっていることを示唆している、としている。
「特許などの重要データがサイバー犯罪者に窃取された」という回答は、全体で25％、日本では23％に上った。
日本の場合、諸外国同様の被害にあいながらも「組織幹部がサイバーセキュリティに関するスキルを重視している」との回答が56％で、8カ国で最低となっています。つまりは、セキュリティ対策の重要性が低くみなされる傾向があるといえます。
レポートでは、この結果に対して
これは、経済産業省が昨年発表した「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」でも指摘されている“積極的にセキュリティ対策を推進する経営幹部が諸外国より大幅に少ない”という内容を裏付ける結果となっています。と、警鐘を鳴らしています。
このままでは事態が好転していくことはありません。
まずは経営陣のサイバーセキュリティへの関心を高め、重要性を伝えていく必要があります。
株式会社サンロフトでは、サイバーセキュリティ対策についてご案内できるソリューションがあります。是非お気軽に、ご相談ください。
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