2018年3月のWindows Updateについて

3月のWindows Updateが14日に公開されています。
74件の脆弱性の修正が含まれているとのことです。

• 2018 年 3 月のセキュリティ更新プログラム (月例) – 日本のセキュリティチーム

脆弱性の最大深刻度を見ると、4段階中もっとも高い「緊急」とレーティングされている脆弱性が14件、次いで深刻度が高い「重要」が59件、もっとも低い「注意」が1件だった。（Security NEXT より引用）

とのことです。

悪用された場合の影響は小さいものではありませんので、確実にそして早めに適用しておきましょう。

Windows 10では自動的に適用されているはずです。Windows 7・8.1での適用手順については、下記のマイクロソフト社のサイトを参照してください。

• Windows Update 利用の手順

この機会にWindows Updateの設定などの再確認をおすすめします。今後もWindows Updateの配信は続きますので、確実に適用できるようにしておいてください。

場合によっては、Windowsの標準機能だけで脆弱性に対応していくのは不安に感じられるかもしれません。

対処としては、たとえばカスペルスキーの法人向けセキュリティソフト「Kaspersky Endpoint Security for Business」では、Windows Updateの管理や配信も可能であり、セキュリティ強化という意味で非常に心強いパートナーとなってくれるはずです。

《参考URL》
* 2018 年 3 月のセキュリティ更新プログラム (月例) – 日本のセキュリティチーム
* Microsoft 製品の脆弱性対策について(2018年3月)：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
* MS、3月の月例パッチを公開 - 74件の脆弱性を解消：Security NEXT

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企業の「Windows 10」移行計画

IDC Japanが2017年9月に実施した国内企業における「Windows 10」への移行計画に関する調査した結果、企業において最新OSとなる「Windows 10」への移行計画が進んでいないことがあきらかになりました。

「Windows 7」は2020年1月にサポートが終了となりますが、同社の予測としては、「Windows 10」の割合は半数強にとどまるということです。

2020年1月に延長サポートが終了予定の「Windows 7」から「Windows 10」への「移行計画がある」、または「すでに移行済み」とする企業は55.2％でした。

移行計画がある企業では、2019年時点でのWindows 10搭載パソコンの比率は82.3％に達すると見られています。

ただし、これら具体的な切り替え計画がある企業のパソコンが全体に占める割合は、40.6％に過ぎないそうです。
約3割の企業は「具体的な切り替え計画がない」「移行計画がない」と回答しています。

企業で利用されるパソコン全体の割合から見ると、このままでは「Windows 10」の比率は2019年下半期で49.3％、2020年上半期でも51.5％にとどまるとの見方を示し、2019年に買い換え需要が一気に増加する可能性があるということです。

OSの移行となると今まで使用していたアプリやドライバが使用できなくなったり、操作に慣れるまで時間がかかったりします。

サポートが終了した製品をそのまま使い続けていると、これまで提供されていたセキュリテイ更新プログラムが提供されなくなり、常にセキュリティリスクを抱えた大変危険な状態になります。
充分な対応ができるよう早めの準備をしましょう。


参考元
2020年における企業の「Windows 10」比率は約5割 - IDC Japan予測

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